源泉徴収票からiDeCoの節税効果を確認しました

マネー雑記

青井ノボルです。

源泉徴収票が手元に届いてから、早いもので3週間くらい。
今年は初めて、年末調整でiDeCoの掛金控除を行いました。

所得税と住民税、節税効果が幾らだったのか気になるところ。
節税効果は、源泉徴収票のどこを確認すれば良いのでしょう。

実際に受け取った源泉徴収票を見ながら、チェックです。

この記事では、源泉徴収票からiDeCoの節税効果を確認します。

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まず源泉徴収票のどこを見るか

サラリーマンが年末調整後の職場から受け取る源泉徴収票。
直近の書類は「平成30年分給与所得の源泉徴収票」です。

縦長の書類で、重要な数字は上半分に記載されています。
まず確認すべきは、「社会保険料等の金額」の部分です。

これはワタシの源泉徴収票ですが、2段書きになっている部分。
上段に記載されている230,000円が、平成30年の拠出金です。

ワタシの場合は、月23,000円がiDeCoの拠出金額上限となっています。
23,000円×10ヵ月分で、平成30年分として230,000円を拠出しました。

振り返ってみると、iDeCo口座の開設手続きが終わったのが2018年4月。
2018年5月に、初めて2ヵ月分が注文されて残高に反映されていました。

正確には、前月の掛金拠出分から手数料を引いたのが注文額。
4月に2ヵ月分を掛金拠出、そして12月まで拠出を続けました。

そのため、2018年は10ヵ月分が拠出できたというワケです。

さて、話が少し脱線しましたが大切なのは以下の点です。

iDeCoの1年分の拠出金は、社会保険料等の金額を確認です。
上段にある金額を確認したら、次は節税効果を計算します。

所得税の節税効果を計算

まずは所得税について節税効果を確認してみます。

課税所得を計算

まず、課税される所得の金額を計算します。

源泉徴収票の上部にある「給与所得控除後の金額」。
ここから「所得控除の額の合計額」を引き算します。

引き算をした結果の金額が、その年の課税所得です。

所得税は累進課税

所得税は、所得が増えた分だけ税率が上がっていく仕組み。
国税庁による所得税の速算表を見ると、分かりやすいです。


(引用元:所得税の速算表|国税庁

たとえば、所得195万円以内の部分は税率5%となります。
所得195万円超~330万円以内の部分は、税率10%です。

もし、課税される所得金額が300万円だったとすると。

195万円×5%+(300万円-195万円)×10%=202,500円
早算表の計算で求めると、300万円×10%-97,500=202,500円。

課税される所得金額(千円未満の端数切り捨て)に対する所得税額。
計算作業としては、前述の速算表を使用すればOKというワケです。

節税効果を計算

iDeCoの掛金は、所得控除により節税効果が得られます。

具体的には「小規模企業共済等掛金控除額」という名称。
掛金の分だけ、課税所得から差し引くことができます。

大まかに言えば、減った所得×所得税率=節税効果

つまり、節税効果を算出するためのステップは下記の通り。

  1. 年間のiDeCo掛金を確認
  2. 課税所得を計算して確認
  3. 速算表を使って課税所得に対する所得税を計算(a)
  4. 速算表を使って「課税所得+年間掛金」に対する所得税を計算(b)
  5. (b)-(a)で節税効果を計算

源泉徴収票と速算表があれば、簡単に計算できますね。

ワタシの場合、所得税の節税効果は約45,000円です。
計算してみると、意外と大きな金額なので驚きました。

住民税の節税効果を確認

続いては、住民税の節税効果を確認します。

住民税は、均等割と所得割という2つの要素で構成されます。
均等割りは一定額であり、所得割は所得に応じた金額です。

所得割額の計算ですが、課税所得の10%と言うのが基本です。

調整控除という概念もあるようですが、ここでは無視します。
また、自治体によっては10%を僅かに上回ることもあります。

ここでは、所得割額の計算に10%を用いることを前提として。
住民税の節税効果を算出するには、以下の計算となります。

年間のiDeCo掛金×10%=節税効果

ワタシの場合、住民税の節税効果は23,000円でした。
掛金の10%と考えればよいので、シンプルな計算です。

職場で貰った源泉徴収票を確認しながら、計算をした結果。
所得税と合わせて、約68,000円の節税効果となりました。

税金の仕組みは知っておくべき

サラリーマンは、特別徴収で税金への意識は希薄になりがち。
ただ、日本で生きていくからには税金は付きまとってきます。

過度な節税は本末転倒ですが、どうやったら節税できるのか。
手元のお金を増やすために、こうした思考も必要でしょう。

もちろん、税金をしっかり納めることは国民の義務です。
脱税は駄目ですが、適切な範囲で節税はしたいところ。

iDeCoの場合は、国が制度普及を図ろうとしているところ。
だから、節税効果というインセンティブを付与しています。

iDeCoを活用して節税効果を得るのは、何ら問題ありません。
ワタシは2019年も、上限金額で毎月掛金を拠出していきます。

 

青井ノボル
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