個人投資家におススメと言われる長期積立分散投資は負けにくいのか

投資方針
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青井ノボルです。

2018年からつみたてNISAがはじまり、投資初心者が大きすぎるリスクを背負うことなく、
安定的な資産形成に向けた投資をスタートしやすい環境が整ってきています。

つみたてNISAはその名称通り、積立投資を基本として設計された非課税制度です。
もちろん年初一括投資も可能ですが、積立投資をしている人が大半だと思います。

さて、個人投資家には長期積立分散投資がおススメだと言われることが多いですが、
実際のところ、投資初心者にとって何がメリットで、何故おススメなのでしょうか。
また本当に元本割れのリスクが少ない、すなわち負けにくい投資法なのでしょうか。

つみたてNISAフェスティバル2018(金融庁主催)の公開資料も参考にしながら、考えていきます。

 

長期投資はリターンの平均回帰性が期待できる

長期積立分散投資という言葉を分解すると、長期投資×積立投資×分散投資になります。

まずは長期投資についてですが、このブログでは何度も取り上げている話題のひとつです。
投資のプロに太刀打ちできない個人投資家には、長期投資が適していると断言できます。

機関投資家を中心とした投資のプロがしのぎを削っている市場において、短期的な値動きを予測して利ざやを抜く投機(短期投資)の世界で、個人投資家が勝つのは極めて困難です。
というのも、個人投資家はサラリーマン兼業であることが多く、市場の動向を細かくウォッチしている時間がありません。

また短期売買を繰り返していると売買手数料が都度発生するため、コスト負担が重くなります。
投資額が少額である個人投資家は、機関投資家よりも相対的に割高な売買手数料を負担するはずなので、その意味でも不利です。

一方で、長期投資であれば個人投資家の本領を発揮できる余地があります。
最大の要因は、個人投資家には長い時間を掛けて運用するという選択肢がある点です。

ビジネスとして運用している機関投資家の多くは、短期的な結果を求められる傾向にあります。

機関投資家は通常、1年ごとに決算を締めてリータン等について説明する必要があります。
説明する相手は、株主や受益者、組織の上層部など、運用者の立場によって様々でしょう。

短期間で成果を上げないと、利害関係者を満足させることができない可能性がある厳しい世界です。

これが個人投資家であれば、運用を長期的に考えることができる余地があるので、強みと言えるでしょう。

また、長期投資であれば期待リターンに対して平均への回帰が期待できることから、期待リターンが一定の範囲に収まる可能性が高まります。
期待リターンが数%のプラスであれば、リターンがプラスに収まる(大儲けはしないが損もしない)可能性が高いというワケです。

なお、長期投資については過去に書いたこちらの記事も参考にしてください。
<参考記事:サラリーマンには長期投資と短期投資のどちらが有利か

 

積立投資は感情を排除できるのがメリット

続いて考えたいのは、積立投資という要素です。

個人投資家におススメといわれる理由は、現実問題として大きなお金を一気に投資できないからです。

積立投資の概念として有名なドルコスト平均法という言葉があります。
定期定額で同じ投資商品を買うことで、平均購入単価が引き下げられるという手法です。

ドルコスト平均法は非常に有利であるとの主張も多いですが、ワタシはそう思いません。
投資商品の値動きによっては、必ずしも有利な投資方法では無いと考えています。

特段有利では無いですが、サラリーマンのような定期収入のある個人投資家には相性が良いです。

あらかじめ決めたルールのもとに、自動的に投資を続けることができるので、手間が省けます。
投資に割ける時間が少ない個人投資家にとっては、面倒な作業が少ないほうが嬉しいですよね。

また、ドルコスト平均法であれば投資商品を「安く買う」タイミングを図る必要がなくなります。
タイミングも含めて機械的に投資してくれるので、価格変動を予想する必要が無くなります。
価格変動を予想して売買するなど、感情が入る余地があると、個人投資家は大体損をするものです。

積立投資という仕組みを上手く活用することは、個人投資家にとってメリットが大きいと言えます。

ドルコスト平均法については、過去に書いたこちらの記事も参考にしてください。
<参考記事:ドルコスト平均法は本当に有利な投資方法なのか

 

分散投資はリスクを低減する

最後に触れるのは分散投資です。

個別銘柄への投資と、広く分散されたインデックス投資の最大の違いは、リスクの大きさです。

個別銘柄の場合、倒産リスクをはじめとした様々なリスクを内包しています。
大雑把に言うならば、大儲けする可能性と大損する可能性を秘めています。

ここで、国内の個別銘柄で具体例を見てみましょう。

まずは、いきなりステーキを手掛けるペッパーフードサービスです。

20180428_1
(引用元:Google Finance)

いきなりステーキの好調振りが話題となり、2017年に株価が急騰しました。
2017年1月当時の株価と比べて今は約10倍です。当初からの株主は大儲けですね。

もうひとつ例として取り上げるのは、東京電力ホールディングスです。

20180428_2
(引用元:Google Finance)

みなさんご存知の通り、2011年の原発事故により東京電力の株価は急落しました。

かつては安定的な株価推移と高配当により、電力株神話が囁かれていた時代もありました。
それが、このような事態になるなんて「まさか」と思った株主は多かったと思います。

極端な例を示しましたが、個別銘柄はこれだけリスク(価格変動のブレ)が大きいということです。
個人投資家が株価変動を予測するのは現実的に難しく、こうしたリスクは背負うべきではないと思います。

複数銘柄を組み合わせた分散投資であれば、相関係数が1でない限り、リスクは低減されていきます。
現代ポートフォリオ理論に基づくと、こうした面白いことになるようです。

個人投資家がリスク許容度を超えるリスクを取ってしまうと、暴落時に退場を余儀なくされるかもしれません。
こうした事態を招かないためにも、リスクを抑えるひとつの手段として、分散投資を取り入れるのがおススメと言えます。

分散投資についても、過去に書いた記事が参考になるかもしれません。
結構気合を入れて書いた記事ですので、もし良ければあわせて読んでください。
<参考記事:世界分散投資のチカラを再確認!卵は複数のカゴに盛りましょう

 

長期積立分散投資は負けにくい

ここでようやく、つみフェス2018の「有識者によるパネルディスカッション資料」を見てみます。

20180426_4

長期積立分散投資による過去のリターンを示しているのが、右のグラフです。

MSCI World(先進国株式の指数)に連動するファンドで、積立投資を長期間にわたり続けた場合に、元本の何倍になったかを示しています。
積立期間は5年・20年・30年の3パターンで、オレンジが5年、赤が20年、青が30年となっています。

積立期間5年の場合は元本割れする確率が1/4ほどでしたが、20年以上はほぼゼロとなっています。

このことから、過去のデータではほぼ負けない投資法ということが分かります。

個人投資家は、大きな損失を抱えて市場から退場を余儀なくされる事態を避けるのが大事です。
大きな価格変動がいつ起きるか分からないため、市場に居続けて稲妻が輝く瞬間に立ち会うことが大事です。
もし大きく値上がりするタイミングを失うと、長期的に資産を大きくすることが難しくなるからです。

過去のデータが今後も当てはまるかは分かりませんが、リーマン・ショックがあっても負け無かったというのは事実。
長期分散積立投資には負けにくいという特徴があり、個人投資家向けと断言して良いと思います。

 

ワタシは長期積立分散投資を続けます

長期積立分散投資は個人投資家にとってメリットの大きい投資法であることが分かりました。

ところで、これらのメリットを最大限に活かせる制度こそ「つみたてNISA」だと思います。
1年分の非課税枠は40万円と比較的少額ですが、20年間×20年で長く活用できる非課税制度です。

特に、投資にまわせる金額が限られる個人投資家には相性の良い制度だと思います。

金融庁としても、安定的な資産形成の具体的方法として長期積立分散投資を紹介しています。
投資初心者も含めて、個人投資家には長期積立分散投資×つみたてNISAが良いのではないでしょうか。

ワタシはつみたてNISAを活用しながら、インデックスファンドで長期積立分散投資を実践していきます。

■関連記事紹介■
つみたてNISAフェスティバル2018の参加レポート記事です。とても勉強になるイベントでした。
<関連記事:金融庁主催のつみたてNISAフェスティバル2018に参加

個別銘柄リスクの回避するには分散投資が有効ですが、代表格である倒産リスクについて考えました。
<関連記事:個別銘柄リスクの代表格・倒産リスクについて考える

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