つみたてNISAとiDeCo(イデコ)の活用を検討してみた

投資準備

青井ノボルです。

いま現在進行形で、インデックス投資の準備を進めています。

インデックス投資するときに、検討しておきたいのがつみたてNISAとiDeCo(イデコ)の活用です。
制度の内容やその特徴、活用方法について、考えてみました。

つみたてNISAとiDeCoのざっくり概要

まずは、つみたてNISAについて。
こちらは2018年1月から運用が始まった制度です。
ざっくりと概要を説明すると、

  • 最長20年間使える投資信託・EFTの非課税制度
  • 年間投資可能額の上限は40万円
  • 金融庁(国) の審査をクリアした商品のみ対象
  • 資産の途中引き出しが可能
  • 制度利用に必要なコスト無し(商品により信託報酬等のコストは当然かかります)

といったところ。

運用益や配当等にかかるはずの約20%の税金が非課税で、かつ非課税期間が長いこと、
この制度自体には費用が発生しないこと、といったあたりが特徴と言えそうです。

次にiDeCo(イデコ)について。
個人型確定拠出年金のことで、2017年1月に改正、従来の制度が拡充がされました。
いわゆる年金制度のひとつです。
ざっくりの概要としては、

  • 60歳まで拠出(投資商品等を買う)できる
  • 60歳まで引き出すことができない
  • 掛金全額が所得控除(所得税・住民税が減税)
  • 掛金の上限は人によって異なる
  • 運用益や配当等は非課税
  • 受取時も退職所得控除などの対象に
  • 制度利用にコストがかかる(口座管理手数料など)

といった感じです。

あくまで年金制度のひとつであるため、60歳以降でないと引き出せません。
これは、つみたてNISAと決定的に異なる点と言えるでしょう。
口座管理手数料といった維持コストがかかる点も特徴です。

ただ、所得控除を筆頭に税制優遇による節税効果が大きいことから、
人によっては非常にお得に活用できる制度となっています。

非課税のメリットは大きい

どちらも税制優遇される制度ですが、具体的にどれほどの金銭的メリットが期待出来るのでしょう。

たとえば、つみたてNISAで1年目に40万円分の投資信託を積立投資、年4%のリターンが20年間続いたと仮定します。
複利で考えると、20年後には約48万円の運用益となっている計算です。計算上は、元本が2倍になったということですね。こんなに上手くいくケースは稀だと思いますが、あくまで仮定の話です。

この運用益に約20%課税、つまり、本来は10万円課税されるのですが、これが非課税になるワケです。
ここまでの計算は1年間に積み立てた分のみです。実際には20年分も非課税になる訳です。

時間は40年間ほどかかりますが、全てを合わせると、約10万円×20年=約200万円!

もちろん、これは机上の空論ですが、享受できるかもしれない金銭的メリットは大きいと言えそうです。

また、見逃せないのがiDeCoの所得控除です。定期収入のあるサラリーマン、特に若手サラリーマンにとっては非常に大きなメリットが期待できます。

例えば、東京都で働くサラリーマンのAさん、年収は東京平均の600万円、勤務先に企業年金制度が無いケースで考えてみます。
Aさんの場合、月額23,000円、年額で276,000円を拠出することができます。
この全額がすべて所得控除となると、所得税と住民税の合計で年間約55,000円の節税効果という計算になります。
同条件が60歳まで続くと仮定すると、約55,000円×30年=約165万円!

ふるさと納税(寄付金)控除、医療費控除などの状況により、人によっては節税効果が得られない場合もあるので注意は必要ですが、非常に大きな金額です。
また、運用結果がどうでろうと、拠出時の年収等の条件が変わらない限りにおいては、この節税効果を享受し続けることができます。
もちろん、年収がアップすれば節税効果はさらに高まることになります。

これ以上は長くなるので、また後日別記事で触れたいと思いますが、非課税によるメリットは大きいと考えています。

なぜこれほどお得な制度なのか

非課税によるメリットの大きさについて触れてきましたが、何故こんなにお得になる制度となっているのでしょうか。
つみたてNISAは金融庁、iDeCoは厚生労働省、つまり国が音頭をとって設計した制度です。
何か国としての意向が秘められているのでは無いか、と考えるのが自然だと思います。

つみたてNISAは「貯蓄から投資へ」の一環、iDeCoは豊かな老後のための「じぶん年金」といった話も聞きます。
ただ、日本が置かれている現状を考えると、国としての本音は「少子高齢化で公的年金制度の維持は難しそうだし、老後資金は自分で確保してね!」「あっ、非課税になる最低限の投資制度は作っておいたよ。ただし、運用は自己責任でヨロシク!」といったところかな、などと勝手に考えています。

国の考えている本音なんて、普通のサラリーマンには知る由もないので、想像の範囲を超えませんけどネ。

インデックス投資との相性は?

税金面で非常に有利になりそうなつみたてNISAとiDeCoですが、インデックス投資を実践するにあたり、活用すべき制度なのでしょうか。
制度自体がいくら素晴らしくても、バイアンドホールドの長期投資を前提とするインデックス投資を実践するうえでの足かせになってしまっては、元も子もありません。

結論ですが、つみたてNISAとiDeCoは長期投資を前提に設計されている制度であることから、原則としては相性は良いものと考えます。

ただ、iDeCoの受給期間である60~70歳の頃、あるいはつみたてNISAの期限である20年後以降の市場環境が著しく悪化しているとも限りません。
とはいえ、20年以上という長期間で考えれば、平均への回帰により期待収益率が確保できる可能性は高いものとみています。

このあたりは、市場環境によるケース分析、また特定口座で運用した場合との比較など、もっと深く考察すべき課題かもしれませ
ん。

どちらもガッツリ活用します!

さて、長々とつみたてNISAとiDeCoについて書いてきました。

インデックス投資の準備を進めているワタシの個人的な結論ですが、両制度ともガッツリ活用し尽くしていきたいと考えています。
国が用意してくれた、長期投資を実践する個人のための優遇制度です。活用しない手はありません。

運用益が非課税となることから、先進国株式や新興国株式といった期待収益率の高い資産クラスを中心に活用を検討するのがセオリーでしょう。
具体的にどういった商品で運用するのか、どの証券会社で各制度の口座開設を行うのか、については、また後日書きたいと思います。

ワタシの頭の整理にお付き合いいただき、ありがとうございました。

 

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iDeCo口座を開設する金融機関をどこにすべきか考えました。
<関連記事:30代サラリーマンがiDeCoの金融機関を選ぶ

つみたてNISAの金融機関についても、どうすべきか考えました。
<関連記事:30代サラリーマンがつみたてNISAの金融機関を考える

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